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理論 · 上載荷重

壁に作用する集中荷重(上載荷重):弾性解法、チャート法および合力

壁の背面にある集中荷重が水平圧力にどのように加わるかを解説する。弾性解、チャート法、合力とその作用線、および一直線上の複数の荷重を、モジュールの数値とともに示す。

このモジュールはオンラインで、ブラウザー上で動作し、スマートフォン、タブレット、PCのいずれでも使用できます。インストール不要で、ドングルも要りません。

集中荷重 · 結果
「集中荷重」モジュールの計算実行後:作図と、その横に示す結果
このページの内容 · 8章
  1. 1壁に作用する集中荷重
  2. 22つの方法
  3. 3弾性解法
  4. 4チャート法
  5. 5合力とその位置
  6. 6平面上の圧力分布と複数の荷重
  7. 7計算例
  8. 8参考文献
GeoTervaエンジニアリングチームによるUpdated 2026-10-18読了目安10分Free, no sign-up

地表面の集中荷重が鉛直な壁に付加する水平圧力を扱い、剛壁に対する弾性解とTerzaghi–NAVFACチャート、任意の深さの圧力、合力とその位置、壁に沿った分布、および1本の線上に載る複数の荷重を取り上げる。図と各数値は、本モジュール自身の式から計算したものである。

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1壁に作用する集中荷重モジュールが計算する内容。

地表面の集中荷重Qpは、地盤内に三次元の応力場を生じさせる。鉛直な壁がその影響範囲にあるとき、応力増分の一部は壁に作用する付加的な水平圧力として現れる。本モジュールは、荷重自身の壁への垂線上における深さ方向の圧力変化、その合力と作用線、および平面上で壁に沿った圧力の分布を求める。

定式化の適用範囲。以下の式は、上載荷重によって生じる圧力成分のみを表す。擁壁または掘削の全体の解析では、この成分を、該当する土圧、水圧およびその他の設計作用と組み合わせる。
壁5.00 m15.00 m合力Pₕ = 2.34 kN/m10.59 mQₚ = 38.00 kN
図1:最後の章の計算例の入力値における本モジュール自身の図(弾性解法、既定)。立面図は圧力分布とその合力PH、Lを示す。
壁5.00 mQₚ = 38.00 kN壁に沿った最大圧力壁に沿った剛壁の弾性応力場:σ'ₕ = 3Qₚx²z / (πR⁵), R² = x² + y² + z²
図2:同じ入力値における平面図。最大圧力は壁に沿って減少する。

Hを壁の高さ、xを壁から集中荷重までの水平距離、zを地表面からの深さ、yを荷重からの垂線を基準に壁に沿って測った距離とする。無次元の2つの比を次のように用いる。

m=xH,n=zH(1)

変数

  • Qp — 地表面に作用する集中荷重
  • H — 上載荷重の定式化に用いる壁の全高
  • x — 壁からQpまでの水平距離
  • xmin — 弾性解法:荷重を計算する最小距離(0.30 m)
  • y — 荷重からの垂線を基準に壁に沿って測った距離
  • z — 圧力を評価する地表面からの深さ
  • R — 荷重から壁上の点までの距離、√(x² + y² + z²)
  • σH — 深さzにおける荷重中心線上の上載荷重による側圧
  • σ′H — 平面上で中心線から離れた位置の上載荷重による側圧
  • PH — 荷重の断面(y = 0)における壁の単位長さ当たりの水平方向の上載荷重の合力、すなわち立面分布図の面積
  • L — 壁の下端から合力の作用線までの距離(分布図の図心)
  • I0,I1 — 分布図の無次元化した面積と、基部まわりのそのモーメント
  • i — 複数の集中荷重がある場合の、各荷重の添字(1, 2, 3)
  • θ — チャート法:荷重中心線から測った平面角

22つの方法剛壁に対する弾性解と図表法。

確立された2つの定式化を用意している。いずれも変位しない壁を対象とするが、壁に近い荷重で両者の差が最も大きくなる。

弾性解 · 剛壁(既定)

σH=3Qpπx2zR5,R2=x2+y2+z2(2)x ≥ xminのすべてで有効。xmin = 0.30 mより近い荷重はxminにあるものとして扱う

Terzaghi – NAVFACチャート

距離比に応じて2つのケースがある。ケース1はm ≤ 0.4、ケース2はm > 0.4の場合である(式は第4章に示す)。中心線上の圧力は、壁に沿ってσ′H = σH cos²(1.1θ)により低減される。距離の影響は0.4Hを超える場合にのみ現れ、0.4H以内の荷重は0.4Hの位置にあるものとして扱う。

弾性解法は、地表面の集中荷重が半無限弾性体中に生じる応力(Boussinesq)を、滑らかで変位しない壁に対して2倍にするものである。壁面の反対側に置いた鏡像の荷重が壁面での側方変位を打ち消し、水平応力をちょうど2倍にする(Mindlin 1936)。トラックの車輪荷重を受ける比較的剛な(ただし滑らかではない)擁壁で測定された圧力は同程度の大きさであり、半無限弾性体の値のおよそ2倍で、一部の点では2倍を超えており、これは一部には粗い壁面のせん断によるものとされる。実務でBoussinesq解に適用される剛壁係数も同じ2である。ポアソン比は0.5とし、この値に対して式は厳密である。荷重自身の垂線上(y = 0)では、これより小さいポアソン比は圧力を低下させ、壁の上部付近で引張を予測する。

チャート法はTerzaghi(1954)の方法であり、設計実務で長く用いられてきた。この方法も変位しない壁を仮定するが、Terzaghiはm = 0.4で距離の影響を打ち切った。すなわち、0.4Hより壁に近い荷重は0.4Hの位置にあるものとして描かれるため、その範囲内で荷重を移動させても結果は変わらない。この方法は弾性理論と剛で変位しない壁での試験に基づくため、たわみを生じる矢板壁に対しては安全側である。壁から数フィート以内にある重機は、通常、別途検討する。

0.4H以内の荷重では両者は異なる結果を与える。チャートは1つの分布図を保つのに対し、弾性解は壁の上部付近に増大する圧力を集中させる。それより遠い荷重では両者の合力は同程度であり、弾性解の合力はやや高い位置に作用する。H = 15 m、Qp = 38 kNのとき次のようになる。

表1:荷重の距離に対する2つの方法の合力と作用線。
x (m)m弾性 · 剛壁Terzaghi – NAVFACチャート
PH (kN/m)L (m)PH (kN/m)L (m)ケース
0.300.02040.3214.701.998.81ケース1
1.000.06712.0914.011.998.81ケース1
2.000.1336.0313.051.998.81ケース1
3.000.2004.0012.151.998.81ケース1
4.000.2672.9711.331.998.81ケース1
5.000.3332.3410.591.998.81ケース1
6.000.4001.919.941.998.81ケース1
8.000.5331.358.871.387.61ケース2
10.000.6671.008.050.97556.74ケース2
15.001.0000.52136.800.44025.45ケース2

3弾性解法圧力、最大値および閉形式の合力。

荷重自身の垂線上(y = 0)では、mとnを用いて次のようになる。

σH=3πQpH2m2n(m2+n2)5/2(3)

分布図はz = x/2で最大となり、そのときσH,max = 0.2733 Qp/x²である(2Hより遠い荷重では最大値は基部にある)。その面積と基部まわりのモーメントは閉形式で表されるため、合力と基部からのその高さは厳密に求まる。

I0=1π[1m−m2(1+m2)3/2],I1=I0−1π(1+m2)3/2(4)

ここで、PH = (Qp/H)·I₀、L = H·I₁/I₀である(第5章)。荷重が壁に近づくと解は特異となり、PHはQp/(πx)のように増大し、最大値0.2733 Qp/x²は際限なく増大する。実際の荷重はこのようには作用しない。それほど近い荷重は接地面に分布し、その一部が壁またはその天端に支持される場合があるためである。そこで本モジュールは、xmin = 0.30 m(約1 ft。理論に由来する限界ではなく、本モジュールのために選んだ実用上の打切り値)より近い荷重をxminの位置にあるものとして計算し、その旨を表示する。それほど近い荷重は、たとえば矩形分布荷重や壁への直接荷重として、別途考慮するのがよい。

xminを超える範囲でも距離は考慮されるが、約0.4Hの限界距離以内にある荷重では弾性解の式は信頼性を失う。これはチャートが距離の影響を打ち切る範囲と同じである(計算例ではx < 6.00 m)。したがって、xminから0.4Hの間にある荷重に対する弾性解の結果は技術的判断を要し、チャート法が比較の基準を与える。

仮定。壁は滑らかで変位しないものとする。鏡像解は壁面が基部より下方へも連続するものとして扱い、分布図は支持される高さHにわたって取る。たわみ得る壁に作用する圧力は一般にこれより小さいため、柔な壁に対して本方法は通常、安全側である。ただし、これが上限値であることを保証するものではない。切ばり式またはアンカー式の壁では、切ばりやアンカーに向かうアーチ作用により、圧力が局所的に集中する場合がある。

4チャート法Terzaghi–NAVFACのケース1およびケース2。

各深さについてn = z/Hを求め、mにより式を選択する。

σH=0.28QpH2n2(0.16+n2)3,m≤0.4(Case 1)(5)チャートの合力PH ≈ 0.78 Qp/H、作用線L ≈ 0.59 H
σH=1.77QpH2m2n2(m2+n2)3,m>0.4(Case 2)(6)m = 0.6のとき、PH ≈ 0.45 Qp/H、L ≈ 0.48 H

ケース1の式にはmが含まれない。これはケース2の式をm = 0.4で評価したもの(1.77 × 0.16 = 0.2832、0.28と表記)であり、したがって0.4H以内(計算例では6.00 m)にある荷重は、どこにあっても同じ分布図、PHおよびLを与える。丸めのため、PHは1.1 %の段差を生じる。これは荷重が0.4Hを横切る位置で現れ、Lはそこで連続である。この方法を選択すると、立面図には、下図のように地盤線上に0.4Hを示す。

壁5.00 m15.00 m0.4H合力Pₕ = 1.99 kN/m8.81 mQₚ = 38.00 kN
図3:同じ入力値でのチャート法。荷重は0.4H以内にあるためケース1が支配し、PH = 1.99 kN/m、L = 8.81 mとなり、これは6.00 mまでのどのxに対しても変わらない。
単位。QpをkN、Hとxをmで入力すると、σHはkN/m² (kPa)、PHはkN/m(荷重の断面における壁1 m当たり)、Lはmで得られる。

5合力とその位置PH、Lおよび積分I₀、I₁。

いずれの方法でも、合力PHは壁の高さにわたる圧力分布図の面積であり、Lはその図心の高さで、壁の下端から上向きに測る。したがって合力は、地表面からH − Lの深さに作用する。PHは荷重自身の断面(y = 0)における壁の単位長さ当たりの力であり、そこで最大となる。集中荷重による圧力は壁に沿って減少する(次章)ため、PHに壁の長さを乗じて全体の力とみなしてはならない。

PHLH先端壁
図4:壁を押す合力PHと、基部から測ったその位置L(m = 1/3における弾性解の分布図)。

σH = (Qp/H²)·f(n)と書くと、荷重と高さは積分の外に出て、分布図の形状のみで決まる2つの無次元数が残る。

PH=QpHI0,L=HI1I0(7)
I0=∫01f(n)dn,I1=∫01f(n)(1−n)dn(8)

弾性解法はこれらを閉形式(式(4))で評価し、チャート法は数値的に評価する。第4章のチャート定数は、この同じ積分をmの1つの値で読み取ったものである。m = 0.4ではPH = 0.787 Qp/H、L = 0.587 Hとなり、m = 0.6では0.457 Qp/Hと0.476 Hとなる。m > 0.4のすべてに1つの定数を用いるのではなく積分することで、荷重が移動してもPHとLが描画した分布図と整合する。

6平面上の圧力分布と複数の荷重壁に沿った分布。一直線上に最大3個の荷重。

弾性解法

式(2)はすでに壁上の任意の点で成り立つ。R² = x² + y² + z²とすると、一定の深さでは圧力は壁に沿って(R₀/R)⁵に従って減少する(R₀はy = 0におけるRである)。距離yの位置では、その最大値はz = √(x² + y²)/2にある。

図表法

中心線上の圧力は、平面角θに応じて低減される。θは、荷重の位置で、壁への垂線と、壁上の当該の点へ向かう線との間で測った角である。

σ′H=σHcos2(1.1θ)(9)

θ = 0°は荷重の中心線であり、そこではσ′H = σHである。1.1θが90°に達する角度(θ ≈ 81.8°)を超えると、余弦の2乗の項がその点を過ぎて再び増加し始めてしまうため、本モジュールは低減後の値をゼロに保つ。

1本の線上にある複数の集中荷重

最大3つの荷重を入力でき、それぞれに固有の距離xiと大きさQp,iを与える。荷重は壁に垂直な1本の線上にあるため、すべて壁の同じ断面に対向している。圧力は応力増分であるから加算され、各荷重は固有の比mi = xi/H(チャート法では固有のケースも)を保つ。

σH(z)=ΣiσH,i(z)(10)
PH=ΣiPH,i=ΣiQp,iHI0,i(11)
L=ΣiPH,iLiPH(12)

合成した合力は、基部まわりのモーメントがつり合う位置に作用し、これは合算した分布図の図心でもある。平面上で壁に沿っては、各荷重の圧力をその位置で(固有のRi、チャート法では固有のθiで)求め、圧力を加算する。この線の側方で壁に沿って異なる位置にある荷重は、このモデルの対象に含まれない。

7計算例手計算の手順と既定の入力値。

弾性解法を、本モジュールの既定の入力値H = 15.00 m、x = 5.00 m、Qp = 38.0 kNで計算する。この計算例は固定されており、画面上での編集には連動しない。手計算の手順は次のとおりである。

  • 基本データの設定:H、方法、および各荷重のxとQpを定める。
  • 各荷重について式(1)によりmを求める(m = x/H)。弾性解法ではxminより近い荷重をxminの位置にあるものとして扱う。チャート法ではm ≤ 0.4かm > 0.4かを判定する。
  • 必要な深さ(n = z/H)について、方法の式(式(3)、または式(5)と式(6))を各荷重に適用してσHを求め、荷重ごとの値を加算する。
  • PHとLを求める:各荷重についてPH = (Qp/H)·I₀、L = H·I₁/I₀(式(7)) — 弾性解法では閉形式、チャート法では数値積分による。PHを加算し、モーメントのつり合いからLを求める。
  • 壁に沿って分布させる:弾性解法では偏位yで式を評価する。チャート法ではσ′H = σH cos²(1.1θ)(式(9))。

距離比

m=xH=515=13=0.333x ≥ xmin = 0.30 mであるため、荷重は実際の位置のまま用いる

最大圧力

σH,max=3×38π×5.002×2.505.59025=0.4154kPaz = x/2 = 2.50 m、R = √(5.00² + 2.50²) = 5.5902 mでの値であり、0.2733 × 38/5.00²にも等しい

合力とその位置

I0=1π[3−1/9(10/9)3/2]=0.9247,I1=0.9247−0.2718=0.6529
PH=3815×0.9247=2.34kN/m,L=15×0.65290.9247=10.59m合力は壁の下端から10.59 m上方に作用する。同じ入力値でのチャート法では1.99 kN/m、8.81 mとなる

壁に沿った移動

σ′H=0.4154×(31.2556.25)5/2=0.4154×0.2300=0.0955kPay = 5.00 m (θ = 45°)の位置、同じ深さz = 2.50 mにおける値

チャート法は、この深さにおける自らの中心線上の圧力0.1984 kPaに固有の低減を適用する。

σ′H=0.1984×cos2(1.1×45°)=0.1984×0.4218=0.0837kPa

その圧力は壁に沿ってより緩やかに減少するが(中心線上の値の0.42に対して0.23)、出発点の値は低い。

8参考文献出典。

  • Das, B.M. (2016). Principles of Foundation Engineering, 8th ed. Cengage Learning。本ページはこの文献に従っています。
  • Terzaghi, K. (1954). Anchored bulkheads. Transactions of the ASCE, 119, 1243–1280.
  • NAVFAC DM-7.02 (1986). Foundations and Earth Structures. Naval Facilities Engineering Command.
  • Boussinesq, J. (1883). Application des Potentiels à l’Étude de l’Équilibre et du Mouvement des Solides Élastiques. Gauthier-Villars, Paris.
  • Mindlin, R.D. (1936). Discussion: Pressure distribution on retaining walls. Proc. 1st Int. Conf. on Soil Mechanics and Foundation Engineering, Harvard, Vol. III, 155–156.
  • Spangler, M.G. and Mickle, J.L. (1956). Lateral pressures on retaining walls due to backfill surface loads. Highway Research Board Bulletin 141.
  • Bowles, J.E. (1996). Foundation Analysis and Design, 5th ed.
  • Frazee, G. (2021). New formulations of Boussinesq solution for vertical and lateral stresses in soil. ASCE Practice Periodical on Structural Design and Construction, 26(2).
  • USS Steel Sheet Piling Design Manual (1984); California Department of Transportation, Trenching and Shoring Manual — チャート法

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